ねらい：
　コロナウイルスの明らかなターゲットは高齢者を中心とする健康弱者であり、またオミクロン株になってからは急性期よりも遠隔期での、コロナの直接的ではなく間接的な影響による高齢者死亡の増加が伝えられている。元々弱っている高齢者、健康弱者がコロナにかかってエネルギーをそぎ落とされ、急性期を乗り切ったとしても復活しきれずに亡くなっていく。その際、問題となるのはやはり肺炎と考えられる。となると、定期接種となっている高齢者における肺炎球菌ワクチン接種の重要性の認識を高めていく必要があろう。
　現状、肺炎球菌ワクチンは定期接種ではあるものの、助成額、接種対象者の選定、そしてアナウンス、どれをとっても十分とは言えない。一方で、接種率を向上させて今以上の有効性をもたらす目的で、これ以上の制度上の充実を国に求めることは困難であろう。そこで、高齢者の帯状疱疹ワクチンの助成で一定の広がりを見せていることに倣い、各自治体に独自の助成や施策を喚起することが次善の策ではないかと考える。
　コロナばかりに気をとられ、予防接種といえば小児にばかり目が向きがちなところ、あえて今さら感すらある高齢者に対する肺炎球菌ワクチンに光を当てることは、VPDやライフコースイミュナイゼーションの重要性を再認識する契機にもなるものと期待する。
　高齢者とコロナの2つのキーワードで、関連死を減らすためにということと、定期接種としてすでに公の支えがあるところにさらに、という形で、各自治体・行政を中心とする関係者、および医療関係者に切り込んでいきたい。そして、今だからこそ、高齢者にフォーカスした肺炎対策、肺炎球菌対策の充実を図っていく一助になるようなきっかけを提供できればと考える次第である。